- #1 主要な設備の状況
- 2019/03/27 10:04
- #2 固定資産の減価償却の方法
- 定資産の減価償却の方法
有形固定資産は定率法によっている。
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得し た建物附属設備及び構築物については、定額法を採用している。
なお、主要な耐用年数は以下の通りである。
建物及び構築物 7～50年
機械装置及び車両運搬具 3～15年
また、取得価額10万円以上20万円未満の減価償却資産については、3年間で均等償却している。
リース資産は、所有権移転外ファイナンス・リース取引について、リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっている。
長期前払費用は定額法によっている。2019/03/27 10:04 - #3 有形固定資産等明細表（連結）
3.当期減少額のうち主なものは次のとおりである。
建物 空調設備 1式 618千円
工具、器具及び備品 ガスレンジ 1台 1,200千円
2019/03/27 10:04- #4 設備投資等の概要
当期における設備投資の総額は、48,642千円であり、主なものは次のとおりである。
建物・建物附属設備 厨房改修工事 6,773千円
構築物 コース排水管工事 4,851千円
2019/03/27 10:04- #5 重要な会計方針、財務諸表（連結）
有形固定資産は定率法によっている。
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得し た建物附属設備及び構築物については、定額法を採用している。
なお、主要な耐用年数は以下の通りである。
2019/03/27 10:04
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