② リース資産の減価償却の方法
重要な会計方針「2.固定資産の減価償却の方法」に記載のとおりであります。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が、平成20年12月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっており、その内容は次のとおりであります。

2015/09/25 15:15

#3 固定資産の減価償却の方法

固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法)を採用しております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しておりま
す。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/09/25 15:15

#4 有形固定資産の減価償却累計額の注記

※1 有形固定資産の減価償却累計額

2015/09/25 15:15

#5 減価償却額の注記

3 減価償却実施額

前中間会計期間(自平成26年1月1日至平成26年6月30日)		当中間会計期間(自平成27年1月1日至平成27年6月30日)
有形固定資産	15,907千円		14,455千円
無形固定資産	39		39

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