建物(純額)
個別
- 2013年12月31日
- 1億9683万
- 2014年6月30日 -1.95%
- 1億9300万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
建物(附属設備を含む)については定額法、それ以外については定率法を採用している。
なお、主な耐用年数は以下のとおりである。太陽光発電事業設備は「機械及び装置」については定額法を採用している。それ以外は、定率法を採用している。
建 物 15~65年
構築物 6~50年
機械装置(太陽光発電) 17年
(2)リース資産(所有権移転外ファイナンス・リース取引)
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用している。2014/09/26 12:01 - #2 担保に供している資産の注記
- 担保に供されている資産2014/09/26 12:01
担保付債務前事業年度(平成25年12月31日) 当中間会計期間(平成26年6月30日) 建物 186,321千円(帳簿価額) 182,736千円(帳簿価額) 土地 636,521千円(帳簿価額) 635,738千円(帳簿価額)