三好ゴルフ倶楽部の売上高 - 分譲地関連事業の推移 - 第二四半期
- 【期間】
- 2Q
個別
- 2014年4月30日
- 764万
- 2015年4月30日 -1.62%
- 751万
- 2016年4月30日 +0.39%
- 754万
- 2017年4月30日 -0.93%
- 747万
- 2018年4月30日 -0.83%
- 741万
- 2019年4月30日 +2.39%
- 759万
- 2020年4月30日 +3.06%
- 782万
- 2021年4月30日 +0.19%
- 783万
- 2022年4月30日 +6.39%
- 833万
- 2023年4月30日 +1.75%
- 848万
- 2024年4月30日 +9.15%
- 926万
- 2025年4月30日 +8.04%
- 1000万
- 2026年4月30日 +1.49%
- 1015万
有報情報
- #1 セグメント情報等、中間財務諸表(連結)
- 「賃貸事業」は、ゴルフ場施設を賃貸しております。「分譲地関連事業」は、岐阜県高山市所在別荘分譲地の販売及び管理を行っております。なお「索道事業」は、岐阜県高山市所在のスキー場において、索道事業を行っておりましたが、前期末で索道事業を廃止いたしました。2026/07/23 12:03
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「重要な会計方針」における記載と概ね同一であります。 - #2 セグメント表の脚注
- (注)売上高及びセグメント利益は、中間損益計算書の売上高及び営業利益に一致しております。2026/07/23 12:03
- #3 主要な顧客ごとの情報
- (単位:千円)2026/07/23 12:03
顧客の名称 売上高 関連するセグメント名 三好カントリー倶楽部 144,000 賃貸事業 - #4 収益認識関係、中間財務諸表(連結)
- (単位:千円)2026/07/23 12:03
当中間会計期間(自 令和7年11月1日 至 令和8年4月30日)報告セグメント 合 計 賃貸事業 分譲地関連事業 索道事業 リフト収入 ― ― 10,569 10,569 売上高 140,850 10,006 10,569 161,425
(単位:千円) - #5 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「重要な会計方針」における記載と概ね同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。2026/07/23 12:03 - #6 報告セグメントの概要
- 当社は、三好カントリー倶楽部へゴルフ場施設の貸出、荘川高原の分譲地の販売・管理をしております。2026/07/23 12:03
したがって、当社は事業内容により「賃貸事業」「分譲地関連事業」の2つの報告セグメントとしております。
「賃貸事業」は、ゴルフ場施設を賃貸しております。「分譲地関連事業」は、岐阜県高山市所在別荘分譲地の販売及び管理を行っております。なお「索道事業」は、岐阜県高山市所在のスキー場において、索道事業を行っておりましたが、前期末で索道事業を廃止いたしました。 - #7 売上高、地域ごとの情報
- 売上高
当社の外部顧客への売上高は、全て本邦におけるものであります。2026/07/23 12:03 - #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (1)経営成績の状況2026/07/23 12:03
収入につきましては、賃貸料収入は料金改定があり、増加いたしました。荘川高原カントリー倶楽部所在のスキー場リフトに係る索道事業収入は、荘川高原スキー場を閉鎖したことから、発生いたしませんでした(前年同期10,569千円)。但し、売上原価の索道事業費用も同額となるため損益への影響はありません。結果として、売上高は154,155千円(前年同期比95.5%)となりました。
売上原価につきましては、索道事業収入と同額の索道事業費用が発生しなかったことが大きな要因となり、結果として、86,730千円(前年同期比91.5%)となりました。販売費及び一般管理費は、業務委託費が増加していること等から、17,557千円(前期同期比127.3%)となりました。以上の結果、営業利益は49,866千円(前年同期比94.3%)、経常利益は52,272千円(前年同期比97.8%)となりました。 - #9 製品及びサービスごとの情報
- (単位:千円)2026/07/23 12:03
賃貸事業 分譲地関連事業 合 計 外部顧客への売上高 144,000 10,155 154,155 - #10 重要な会計方針、中間財務諸表(連結)
- 棚卸資産
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しておりま
す。
2 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定額法によっております。2026/07/23 12:03