建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備を除く)については定額法を採用しております。
主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 6～50年
構築物 3～40
機械装置 5～17
車輌運搬具 2～6
工具器具備品 3～20
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係る「有形固定資産」及び「無形固定資産」中のリース資産は、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2015/09/29 9:01

#2 担保に供している資産の注記

(1)担保に供している資産

	前事業年度(平成26年12月31日)	当中間会計期間(平成27年6月30日)
建物	215,079千円	208,999千円
構築物	99,009 〃	93,088 〃

(2)担保資産に対応する債務

2015/09/29 9:01