建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
法人税法に規定する方法と同一の基準を採用しており、建物(建物附属設備は除く。)は定額法、建物以外については、定率法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 35～50年
機械 5～8年
(2)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/09/29 11:45

#2 担保に供している資産の注記

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前事業年度(平成26年6月30日)	当事業年度(平成27年6月30日)
土地	158,245	158,245
建物	178,034	142,539
計	336,279	300,784

担保付債務は、次のとおりであります。

2015/09/29 11:45