有報情報
- #1 セグメント情報等、財務諸表(連結)
- (2)有形固定資産2017/06/23 10:56
貸借対照表の有形固定資産は、すべて本邦に所在している有形固定資産のため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 7~65年
構築物 6~30年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2017/06/23 10:56 - #3 固定資産除却損の注記
- ※ 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2017/06/23 10:56
- #4 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2017/06/23 10:56
- #5 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 当事業年度末における流動資産の残高は、408百万円(前事業年度は393百万円)となり、15百万円増加しました。この要因として、税引前当期純利益10百万円、減価償却費15百万円などの計上により内部留保が増加し、現金及び預金が373百万円から389百万円へ16百万円増加したことによるものであります。2017/06/23 10:56
(固定資産)
当事業年度末における固定資産の残高は、1,366百万円(前事業年度は1,367百万円)となりました。この要因として、新規に減価償却資産を10百万円取得したこと、コース内への植栽により立木を2百万円取得したこと及び長期性預金の預入3百万円などの増加要因の一方で、減価償却費15百万円の計上によるものであります。