建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法を採用しております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウェア(自社利用分)については、当社における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。2016/06/28 9:11

#2 重要な特別損失の注記

※3 前中間会計期間(自 平成26年10月1日 至 平成27年3月31日)
特別損失は固定資産(建物・機械及び設備・車両運搬具)除却損3,099千円及び固定資産(建物)除却費652千円であります。

2016/06/28 9:11