半期報告書-第49期(平成30年2月1日-平成31年1月31日)
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定額法
主な資産の耐用年数は次の通りである。
建物及び構築物 10~65年
機械装置及び車両運搬具
2~15年
(2)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっている。
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定額法
主な資産の耐用年数は次の通りである。
建物及び構築物 10~65年
機械装置及び車両運搬具
2~15年
(2)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっている。