前事業年度(自平成25年 4月 1日至平成26年 3月31日)	当中間会計期間(自平成26年 4月 1日至平成26年 9月30日)
1.ファイナンス・リース取引所有権移転外ファイナンス・リース取引①リース資産の内容有形固定資産主として、パソコン・サーバー及び給水ポンプユニットであります。②リース資産の減価償却の方法重要な会計方針「4.固定資産の減価償却の方法」に記載のとおりであります。	1.ファイナンス・リース取引所有権移転外ファイナンス・リース取引①リース資産の内容有形固定資産主として、パソコン・サーバー及び給水ポンプユニットであります。②リース資産の減価償却の方法重要な会計方針「2.固定資産の減価償却の方法」に記載のとおりであります。

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#3 固定資産の減価償却の方法

固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備を除く)については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物
3年～50年
機械装置及び車両運搬具
2年～17年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2014/12/25 9:21

#4 有形固定資産の減価償却累計額の注記

※1 有形固定資産の減価償却累計額

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#5 減価償却額の注記

3 減価償却実施額

	前中間会計期間(自平成25年 4月 1日至平成25年 9月30日)	当中間会計期間(自平成26年 4月 1日至平成26年 9月30日)
有形固定資産	5,818千円	5,907千円
無形固定資産	18千円	18千円

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