(リース取引関係)
前事業年度(自 平成27年7月1日 至 平成28年6月30日)
該当事項はありません。
当事業年度(自 平成28年7月1日 至 平成29年6月30日)
1.ファイナンス・リース取引(借主側)
所有権移転外ファイナンス・リース取引
① リース資産の内容
有形固定資産 クラブハウス内で使用する給湯器であります。
② リース資産の減価償却の方法
「重要な会計方針 1 固定資産の減価償却の方法 (3) リース資産」に記載の通りであります。取得価額相当額は、未経過リース料期末残高が有形固定資産の期末残高等に占める割合が低いため、支払利子込み法により算定しております。
2.オペレーティング・リース取引(借主側)
該当事項はありません。