有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基
づく定額法によっております。2017/12/15 11:39 - #2 減価償却額の注記
- 4 減価償却実施額は、次のとおりであります。2017/12/15 11:39
前中間会計期間(自 平成28年4月1日至 平成28年9月30日) 当中間会計期間(自 平成29年4月1日至 平成29年9月30日) 有形固定資産 60,462千円 52,834千円 無形固定資産 391 〃 373 〃