古賀ゴルフの法人税の推移 - 全期間
個別
- 2008年12月31日
- 209万
- 2009年12月31日 +60.87%
- 336万
- 2010年6月30日 -56.96%
- 144万
- 2010年12月31日 +88.27%
- 272万
- 2011年6月30日 -36.91%
- 172万
- 2011年12月31日 +1.28%
- 174万
- 2012年6月30日 +38.9%
- 242万
- 2012年12月31日 +65.43%
- 400万
- 2013年6月30日 -71.41%
- 114万
- 2013年12月31日 +81.92%
- 208万
- 2014年6月30日 -20.12%
- 166万
- 2014年12月31日 +25.54%
- 208万
- 2015年6月30日 +920.39%
- 2131万
- 2015年12月31日 -87.16%
- 273万
- 2016年6月30日 -31.42%
- 187万
- 2016年12月31日 +14.22%
- 214万
- 2017年6月30日 +14.09%
- 244万
- 2017年12月31日 +9.48%
- 267万
- 2018年6月30日 -80.21%
- 53万
- 2018年12月31日 +99.81%
- 105万
- 2019年6月30日 +779.04%
- 930万
- 2019年12月31日 +62.31%
- 1510万
- 2020年6月30日 -91.17%
- 133万
- 2020年12月31日 +99.93%
- 266万
- 2021年6月30日 +37.42%
- 366万
- 2021年12月31日 +377.16%
- 1748万
- 2022年6月30日 -92.37%
- 133万
- 2022年12月31日 +99.93%
- 266万
- 2023年6月30日 -49.98%
- 133万
- 2023年12月31日 +999.99%
- 3700万
- 2024年6月30日 -96.39%
- 133万
- 2024年12月31日 +99.93%
- 266万
- 2025年6月30日 -49.57%
- 134万
- 2025年12月31日 +101.34%
- 270万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 要性が乏しいため記載を省略しております。2026/03/27 15:31
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳
前事業年度(令和6年12月31日) 当事業年度(令和7年12月31日) 住民税均等割 略しております。 略しております。 法人税等還付金額 その他 税効果会計適用後の法人税等の負担率 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 費用面では、様々なコスト削減を行ったものの、諸物価の高騰、待遇改善による人件費の増加、また松の間伐費用、グリーンのエアレーション作業費用などコース維持管理費が増加いたしました。2026/03/27 15:31
以上により、当事業年度の業績は、営業収益748,299千円(前年同期比62,802千円増)、営業費用763,493千円(前年同期比6,327千円増)、営業外損益を加減して経常損失16,122千円(前年同期は経常損失77,448千円)となりました。また、退会者入会金取崩益、法人税・住民税及び事業税、法人税等調整額等を加減した結果、当期純損失2,658千円(前年同期は当期純損失37,694千円)となりました。
財政状態については、資産の部では流動資産が前事業年度末と比べ87,163千円増加し、368,069千円となりました。これらは主に、現金及び預金が95,306千円増加したことによるものです。固定資産は前事業年度末と比べて24,540千円減少し、4,810,328千円となりました。これは主に、減価償却により有形固定資産が減少したことによるものです。負債の部では、流動負債は前事業年度末と比べて65,477千円増加し、310,451千円となり、固定負債は前事業年度末と比べて196千円減少し、858,140千円となりました。これは主に、長期預り金の減少によるものです。 - #3 金融商品関係、財務諸表(連結)
- 貸借対照表計上額、時価及びこれらの差額については、次のとおりであります。2026/03/27 15:31
なお、「現金及び預金」、「未収入金」、「未払金」、「未払法人税等」、「未払消費税等」については、現金であること、及び短期間で決済されるため時価が帳簿価額に近似するものであることから、記載を省略しております。また、貸借対照表計上額の重要性が乏しい科目については、記載を省略しております。
前事業年度(令和6年12月31日)