SDエンターテイメント(4650)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 不動産賃貸事業の推移 - 全期間
連結
- 2018年6月30日
- 3797万
- 2018年9月30日 +102.25%
- 7680万
- 2018年12月31日 +55.33%
- 1億1930万
- 2019年3月31日 +39.97%
- 1億6698万
- 2019年6月30日 -73.12%
- 4489万
- 2019年9月30日 +100.9%
- 9018万
- 2019年12月31日 +49.07%
- 1億3444万
- 2020年3月31日 +32.89%
- 1億7866万
- 2020年6月30日 -73.19%
- 4790万
- 2020年9月30日 +104.78%
- 9810万
- 2020年12月31日 +50%
- 1億4715万
- 2021年3月31日 +35.3%
- 1億9909万
- 2021年6月30日 -74.81%
- 5015万
- 2021年9月30日 +103.95%
- 1億229万
- 2021年12月31日 +50.88%
- 1億5434万
- 2022年3月31日 +30.57%
- 2億153万
- 2022年6月30日 -87.52%
- 2515万
- 2022年9月30日 +107.23%
- 5212万
- 2022年12月31日 +48.78%
- 7754万
- 2023年3月31日 +33.94%
- 1億386万
- 2023年6月30日 -73.01%
- 2803万
- 2023年9月30日 +98.61%
- 5567万
- 2023年12月31日 +53.81%
- 8563万
- 2024年3月31日 +33.46%
- 1億1428万
- 2024年9月30日 -52.07%
- 5477万
- 2025年3月31日 +102.24%
- 1億1078万
- 2025年9月30日 -49.64%
- 5578万
- 2026年3月31日 +101.14%
- 1億1220万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 当社グループの報告セグメントは、当社グループの構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が、経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。2026/06/30 13:24
当社グループは、国内においてフィットネス事業、保育事業、介護事業、オンラインクレーンゲーム事業、不動産賃貸事業を主な事業として営み、所在地別ではなく事業別に事業活動している事業者であります。各事業の特性および重要性の観点から「ウェルネス事業」「クリエーション事業」「不動産賃貸事業」の3つを報告セグメントとしております。
・「ウェルネス事業」 - #2 事業の内容
- オンラインクレーンゲームの運営をしております。2026/06/30 13:24
(3) 不動産賃貸事業
当社所有の建物ならびに土地の賃貸をしております。 - #3 従業員の状況(連結)
- (1)連結会社の状況2026/06/30 13:24
(注)従業員数は就業人員(当社グループからグループ外への出向者を除き、グループ外から当社グループへの出向者を含む)であり、嘱託及び臨時従業員数は、年間平均人員を( )外数で記載しております。2026年3月31日現在 クリエーション事業 - (-) 不動産賃貸事業 1 (2) 管理部門・その他 30 (3)
(2)提出会社の状況 - #4 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- (1)会社の経営の基本方針2026/06/30 13:24
当社グループは、フィットネス・保育・介護からなるウェルネス事業をコア事業としつつ、不動産賃貸事業、オンラインクレーンゲーム事業、コールセンター事業等、多角的な事業展開を行っております。
『ココロとカラダのサポートを通じて皆さま方に寄り添い、「ベストなソリューション」をお届けします。』を目指すべき姿として、保育事業を通じて社会的問題である待機児童問題の解消や女性活躍推進等に貢献し、フィットネス事業ではジュニアからシニアに至るまでの幅広い年齢層の会員の皆さまの健康づくりのお手伝いをし、介護事業では60代、70代、80代、90代の利用者の皆さま方、障がい者の皆さま方の生活を支え、また、オンラインクレーンゲーム等を通じてご利用者の皆さまの充実した余暇の実現により、人生100年時代に幅広い世代へ、ココロとカラダの健康を支える「差別化された高品質なソリューション、継続的なサポート」をお届けしていきたいと考えております。 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- オンラインクレーンゲームでは、定期的なイベントの開催や話題性のある景品投入等の施策を継続する一方、国内ユーザーの利用動向を踏まえ、海外向けサービスの展開を進めました。その結果、海外におけるユーザー数は徐々に増加し、売上に持ち直しの兆しが見られたことから、売上高は65百万円(前年同期比98.5%)となりました。2026/06/30 13:24
(不動産賃貸事業)
不動産賃貸では、テナント獲得に向けたリーシング活動を継続するとともに、特定の物件において催事出店が継続したことから、売上高は1億68百万円(前年同期比100.4%)となりました。