固定資産

有報情報

#1 セグメント情報等、財務諸表（連結）

(2) 有形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、地域ごとの売上高の記載を省略しております。
3 主要な顧客ごとの情報

2014/11/26 11:30

#2 リース取引関係、財務諸表（連結）

(2) リース資産の減価償却の方法
重要な会計方針「2 固定資産の減価償却の方法」に記載のとおりであります。

2014/11/26 11:30

#3 固定資産の減価償却の方法

固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(但し平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物 10～34年
構築物 10～34年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
(3) 長期前払費用
均等償却によっております。
(4) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2014/11/26 11:30

#4 有形固定資産等明細表（連結）

ース資産の当期増加額のうち主なものは、車両1台、複合機2台であります。当期減少額のうち主なものは、車両のリース契約終了によるものであります。
2 車両運搬具の当期減少額のうち主なものは、芝刈機等の除却によるものであります。
3 無形固定資産の金額が資産の総額の1%以下であるため、「当期首残高」「当期増加額」及び「当期減少額」の記載を省略しております。2014/11/26 11:30

#5 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

(2) 当事業年度の財政状態の分析
総資産の合計は989百万円(前年同期比34百万円3.3%減)となりました。総資産の主な減少要因は、現金及び預金が15百万円減少し、固定資産が16百万円減少したことによります。
固定資産の減少は減価償却によるものです。

2014/11/26 11:30