有価証券報告書-第21期(令和2年1月1日-令和2年12月31日)

2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産は除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 2～46年
構築物 2～39年
機械及び装置 3～17年
(2)無形固定資産(リース資産は除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。