建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物・・・34年～65年
構築物・・10年～30年
(2)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。2015/09/28 9:04

#2 担保に供している資産の注記

担保に供している資産は次のとおりであります。

	前事業年度(平成26年12月31日)	当中間会計期間(平成27年6月30日)
建物	89,017千円(帳簿価額)	86,466千円(帳簿価額)
土地	268,836千円( 〃 )	268,836千円( 〃 )

担保付債務は次のとおりであります。

2015/09/28 9:04