商品
連結
- 2013年3月31日
- 1666万
- 2014年3月31日 +77%
- 2949万
個別
- 2013年3月31日
- 1666万
- 2014年3月31日 +5.6%
- 1759万
有報情報
- #1 その他の参考情報(連結)
- 平成25年11月28日関東財務局長に提出。2014/06/27 16:57
有価証券届出書の対象とした募集は、会社法(平成17年法律第86号)第199条第1項の規定に基づいて、当社の保有する当社普通株式による自己株式処分により行われたものであり、金融商品取引法第二条に規定する定義に関する内閣府令第9条第1号に定める売付けの申込み又は買付けの申込みの勧誘であります。
(5) 臨時報告書 - #2 たな卸資産の注記(連結)
- ※1 たな卸資産の内訳2014/06/27 16:57
前連結会計年度(平成25年3月31日) 当連結会計年度(平成26年3月31日) 商品 16,664 千円 29,496 千円 貯蔵品 10,116 千円 10,885 千円 - #3 たな卸資産の評価基準及び評価方法
- 評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。2014/06/27 16:57
a 商品
総平均法 - #4 ストックオプション制度の内容(連結)
- ① 新株予約権者が、権利を行使する条件に該当しなくなった場合または権利を放棄した場合2014/06/27 16:57
② 会社法、金融商品取引法、税法等の関係法令および諸規則等の制定または改廃等が行われた場合において、当社の取締役会において新株予約権の無償での取得が決議された場合
③ 当社が他社との合併、会社分割、その他会社法等で定められた組織変更等を行う場合において、当社の取締役会において新株予約権の無償での取得が決議された場合 - #5 対処すべき課題(連結)
- 社の株券等(金融商品取引法第27条の23第1項に規定する株券等をいいます。)の保有者(同法第27条の23第1項に規定する保有者をいい、同条第3項に基づき保有者に含まれる者を含みます。)及びその共同保有者(同法第27条の23第5項に規定する共同保有者をいい、同条第6項に基づき共同保有者とみなされる者を含みます。)、又は2014/06/27 16:57
- #6 発行済株式、株式の総数等(連結)
- ② 【発行済株式】2014/06/27 16:57
(注) 提出日現在の発行数には、平成26年6月1日からこの有価証券報告書提出日までの新株予約権の行使により発行された株式数は、含まれておりません。種類 事業年度末現在発行数(株)(平成26年3月31日) 提出日現在発行数(株)(平成26年6月27日) 上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名 内容 普通株式 11,728,000 13,058,600 東京証券取引所JASDAQ(スタンダード) 単元株式数は100株であります。株主としての権利内容に制限のない、標準となる株式。 計 11,728,000 13,058,600 ― ― - #7 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- (金融商品関係)2014/06/27 16:57
1 金融商品の状況に関する事項
(1) 金融商品に対する取組方針