固定資産
連結
- 2014年3月31日
- 96億1778万
- 2015年3月31日 +24.32%
- 119億5678万
個別
- 2014年3月31日
- 92億6982万
- 2015年3月31日 +19.18%
- 110億4782万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- す。2015/07/21 9:30
4 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額138,142千円は各報告セグメントに帰属しない当社で
の設備投資額であります。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- グメント資産の調整額△1,269,497千円には、報告セグメント間の相殺消去△1,477,873千円、各報告セグメントに配分していない全社資産208,376千円が含まれております。全社資産は主に報告セグメントに帰属しない現金預金、投資有価証券、管理部門に係る資産であります。
3 減価償却費の調整額28,416千円は、各報告セグメントに帰属しない全社資産での減価償却費であります。
4 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額3,710千円は各報告セグメントに帰属しない当社での設備投資額であります。
5 セグメント利益は、四半期連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2015/07/21 9:30 - #3 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- (1)リース資産の内容2015/07/21 9:30
a 有形固定資産
温浴事業における店舗設備(車両運搬具、工具、器具及び備品)であります。 - #4 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、事業用定期借地契約による借地上の建物については、耐用年数を定期借地権の残存年数、残存価額を零とした定額法によっております。
主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 2~34年
構築物 2~20年
工具、器具及び備品 2~19年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用ソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年~7年)に基づいております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/07/21 9:30 - #5 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。
2015/07/21 9:30前連結会計年度
(自 平成25年4月1日
至 平成26年3月31日)当連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)建物及び構築物 6,765千円 1,628千円 工具、器具及び備品 172千円 ―千円 計 6,938千円 1,628千円 - #6 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- (2) 有形固定資産2015/07/21 9:30
(単位:千円) - #7 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- ※2 国庫補助金等により有形固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳額及びその内訳は以下のとおりであります。2015/07/21 9:30
- #8 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2015/07/21 9:30
- #9 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- (注) 繰延税金資産の純額は貸借対照表の以下の項目に含まれております。2015/07/21 9:30
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(平成26年3月31日) 当事業年度(平成27年3月31日) 流動資産・繰延税金資産 33,280千円 28,930千円 固定資産・繰延税金資産 523,559 481,220
- #10 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- (注) 繰延税金資産の純額は連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。2015/07/21 9:30
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前連結会計年度(平成26年3月31日) 当連結会計年度(平成27年3月31日) 流動資産・繰延税金資産 49,265千円 38,595千円 固定資産・繰延税金資産 523,559 481,220
- #11 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- (3) 当該資産除去債務の総額の増減2015/07/21 9:30
前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 期首残高 353,327千円 358,962千円 有形固定資産の取得に伴う増加額 ―千円 125,102千円 時の経過による調整額 5,634千円 6,574千円 - #12 重要な後発事象、財務諸表(連結)
- 当社の直営店である「極楽湯 大和橿原店」は、平成27年6月1日に株式会社 創裕に売却・引き渡しが完了いたしました。2015/07/21 9:30
これにより、平成28年3月期第1四半期決算において固定資産売却益77,362千円、資産除去債務戻入益22,163千円を特別利益に計上する予定であります。 - #13 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2015/07/21 9:30
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。