商品

有報情報

#1 たな卸資産の注記（連結）

※1 たな卸資産の内訳

	前連結会計年度(2017年3月31日)		当連結会計年度(2018年3月31日)
商品	44,461	千円	38,097	千円
貯蔵品	29,246	千円	29,042	千円

2018/06/28 16:20

#2 ストックオプション制度の内容（連結）

① 新株予約権者が、権利を行使する条件に該当しなくなった場合または権利を放棄した場合
② 会社法、金融商品取引法、税法等の関係法令および諸規則等の制定または改廃等が行われた場合において、当社の取締役会において新株予約権の無償での取得が決議された場合
③ 当社が他社との合併、会社分割、その他会社法等で定められた組織変更等を行う場合において、当社の取締役会において新株予約権の無償での取得が決議された場合

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#3 発行済株式、株式の総数等（連結）

② 【発行済株式】

種類	事業年度末現在発行数(株)(2018年3月31日)	提出日現在発行数(株)(2018年6月28日)	上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名	内容
普通株式	18,207,500	18,207,500	東京証券取引所JASDAQ(スタンダード)	単元株式数は100株であります。株主としての権利内容に制限のない、標準となる株式。
計	18,207,500	18,207,500	―	―

(注) 提出日現在の発行数には、2018年6月1日からこの有価証券報告書提出日までの新株予約権の行使により発行された株式数は、含まれておりません。

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#4 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）

社の株券等(金融商品取引法第27条の23第1項に規定する株券等をいいます。)の保有者(同法第27条の23第1項に規定する保有者をいい、同条第3項に基づき保有者に含まれる者を含みます。)及びその共同保有者(同法第27条の23第5項に規定する共同保有者をいい、同条第6項に基づき共同保有者とみなされる者を含みます。)、又は

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#5 重要な資産の評価基準及び評価方法（連結）

③ たな卸資産の評価基準及び評価方法
a 商品
総平均法による原価法を採用しております。

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#6 金融商品関係、連結財務諸表（連結）

(金融商品関係)
1 金融商品の状況に関する事項
(1) 金融商品に対する取組方針

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