有価証券報告書-第83期(平成30年1月1日-平成30年12月31日)

【提出】
2019/03/28 9:05
【資料】
PDFをみる
【項目】
54項目
男性 14名 女性 0名(役員のうち女性の比率0%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有
株式数
(株)
取締役社長
(代表取締役)
草刈 隆郎昭和15年3月13日生昭和39年4月日本郵船株式会社入社(注)31
平成6年6月同社取締役就任
平成11年8月同社代表取締役及び社長就任
平成16年4月同社代表取締役及び会長就任
平成18年4月同社代表取締役会長・会長経営委員就任
平成21年4月同社取締役・相談役就任
平成21年7月日本・ベルギー協会会長就任
平成22年6月日本郵船株式会社相談役就任
平成23年4月公益財団法人がん研究会理事長就任
平成23年6月野村ホールディングス株式会社・野村證券株式会社社外取締役就任
平成27年4月日本郵船株式会社特別顧問就任
株式会社パレスホテル社外取締役就任(現)
平成27年6月小金井カントリー倶楽部理事就任(現)
当社取締役社長(代表取締役)就任(現)
平成28年3月小金井カントリー倶楽部理事長就任
平成29年3月公益社団法人犯罪被害救援基金理事長就任(現)
平成29年6月日本石油輸送株式会社社外取締役就任(現)
平成31年3月小金井カントリー倶楽部理事長退任
常務取締役
(代表取締役)
後藤 尚志昭和13年7月3日生昭和36年4月日新製鋼株式会社入社(注)31
平成5年4月同社常務取締役名古屋支社長就任
平成11年4月同社専務取締役就任
平成12年3月小金井カントリー倶楽部理事就任
当社取締役就任
平成13年6月月星商事株式会社社長就任
平成14年3月当社取締役退任
平成17年6月月星商事株式会社相談役就任
平成18年3月小金井カントリー倶楽部理事退任
平成19年6月月星商事株式会社相談役退任
平成25年3月小金井カントリー倶楽部監事就任
当社監査役就任
平成27年6月小金井カントリー倶楽部理事就任(現)
当社取締役就任
平成29年3月当社取締役退任
平成31年3月当社常務取締役(代表取締役)就任(現)

役名職名氏名生年月日略歴任期所有
株式数
(株)
常務取締役
(代表取締役)
村越 政雄昭和16年11月19日生昭和40年4月株式会社村越精螺製作所入社(注)31
昭和40年9月西独シュッテ社及び米国ダベンポート社出向
昭和41年8月株式会社村越精螺製作所取締役就任
昭和50年7月株式会社ムラコシに社名変更専務取締役就任
昭和51年10月株式会社ムラコシ精工設立代表取締役社長就任
平成18年5月小金井市商工会会長就任
平成22年2月株式会社ムラコシ・株式会社ムラコシ精工合併代表取締役社長就任
平成24年6月東京都商工会連合会会長就任(現)
平成27年6月小金井カントリー倶楽部理事就任
当社常務取締役(代表取締役)就任(現)
平成28年3月株式会社ムラコシホールディングス代表取締役社長就任(現)
平成31年3月小金井カントリー倶楽部理事長就任(現)
取締役植田 元昭和24年7月18日生昭和47年4月北辰工業株式会社(現ステラ株式会社)入社(注)31
昭和51年7月モントリオールオリンピック出場
昭和55年7月モスクワオリンピック代表選手
昭和61年9月北辰工業株式会社取締役就任
平成3年9月ステラ株式会社専務取締役就任
平成7年9月同社代表取締役社長就任(現)
平成17年5月社団法人日本馬術連盟理事就任
平成21年5月公益社団法人日本馬術連盟監事就任(現)
平成27年6月小金井カントリー倶楽部理事就任(現)
当社取締役就任(現)
取締役大槻 三男昭和16年10月3日生昭和40年3月シカゴ大学理学部生物物理学科に交換留学生として留学(注)31
昭和47年7月シカゴ大学エンリコフェルミ研究所研究員
昭和53年7月シカゴ大学エンリコフェルミ研究所主任研究員就任
昭和55年1月上記研究所に在任中、米国学術誌「ScanningElectronMicroscopy」副編集長(~昭和56年12月)
昭和61年4月ナノメトリクスジャパン取締役副社長就任
昭和63年4月メイテックアメリカ株式会社(米国法人)代表取締役会長兼CEO就任
平成2年6月株式会社メイテック取締役就任
平成3年6月株式会社メイテックインテリジェントテクノロジー代表取締役社長就任
平成6年6月株式会社メイテック専務取締役就任
平成8年7月同社代表取締役社長兼CEO就任
平成13年9月有限会社大槻三男事務所代表取締役就任(現)
平成13年12月株式会社イーテック代表取締役社長兼CEO就任(現)
平成27年6月小金井カントリー倶楽部理事就任
当社取締役就任(現)
平成31年3月小金井カントリー倶楽部理事退任

役名職名氏名生年月日略歴任期所有
株式数
(株)
取締役白石 雄治昭和20年3月20日生昭和42年4月白石商事株式会社入社(注)31
昭和52年7月白石環境株式会社代表取締役就任(現)
平成19年3月小金井カントリー倶楽部理事就任
平成23年3月当社取締役就任
平成24年7月一般財団法人アジア農村交流協会理事長就任(現)
平成25年3月小金井カントリー倶楽部理事退任
当社取締役退任
平成27年6月小金井カントリー倶楽部理事就任(現)
当社取締役就任
平成29年3月当社取締役退任
平成31年3月当社取締役就任(現)
取締役瀧川 和雄昭和32年7月6日生昭和55年4月株式会社同和ライン入社(注)31
昭和63年4月米国DOWA LINE AMERICA CO.,LTD.代表取締役社長就任(現)
平成元年10月英国ブリタニア船主責任相互保険組合理事就任(現)
平成2年6月株式会社同和ライン代表取締役専務就任
平成8年6月同社代表取締役社長就任(現)
平成29年3月小金井カントリー倶楽部理事就任
当社取締役就任(現)
平成31年3月小金井カントリー倶楽部理事退任
取締役天坊 昭彦昭和14年11月16日生昭和39年4月出光興産株式会社入社(注)31
昭和63年7月IdemitsuInternational(Europe)PLC社長就任
平成3年6月出光興産株式会社取締役経理部長就任
平成10年6月同社常務取締役(経理・海外・需給)担当就任
平成12年6月同社専務取締役(営業(石油販売・産業エネルギー・ホームエネルギー・潤滑油))担当就任
平成14年6月同社代表取締役社長就任
平成20年5月石油連盟会長就任(~平成24年5月)
平成21年6月出光興産株式会社代表取締役会長就任
平成24年6月同社相談役就任
平成24年12月学校法人武蔵野美術大学理事長就任(現)
平成29年3月当社取締役就任(現)
平成29年7月出光興産株式会社顧問就任(現)
取締役丹羽 基広昭和38年3月28日生平成2年3月技研株式会社入社(注)31
平成3年3月同社取締役就任
平成9年3月同社常務取締役就任
平成10年3月同社専務取締役就任
平成13年10月同社代表取締役就任(現)
平成25年3月小金井カントリー倶楽部理事就任
当社取締役就任
平成29年3月当社取締役退任
平成31年3月小金井カントリー倶楽部理事退任
当社取締役就任(現)
取締役春山 淳昭和37年3月21日生昭和60年4月ワールドリーダースポーツ株式会社入社(注)3
平成4年3月株式会社ピープル入社
平成18年1月パシフィックマネジメント株式会社入社
平成25年1月小金井ゴルフ株式会社入社
平成25年7月小金井カントリー倶楽部支配人就任(現)
平成29年3月当社取締役就任(現)

役名職名氏名生年月日略歴任期所有
株式数
(株)
取締役森 清一昭和19年10月21日生昭和55年3月株式会社エムシー創業
同社代表取締役就任(現)
(注)31
平成18年5月USCIホールディング設立
同社代表取締役就任(現)
平成20年4月一般社団法人未来医学研究会副会長就任(現)
平成22年6月日本医療機器販売業協会常任理事就任
平成26年4月一般社団法人日本医療機器販売業協会常任理事就任(現)
平成27年6月一般社団法人日本医療機器販売業協会会長就任(現)
平成27年6月小金井カントリー倶楽部理事就任(現)
当社取締役就任(現)
監査役
(常勤)
筒井 森彦昭和27年1月25日生昭和49年4月市田木材株式会社入社(注)41
昭和58年3月同社取締役就任
平成3年3月同社代表取締役就任(現)
平成27年6月小金井カントリー倶楽部監事就任(現)
当社監査役就任(現)
監査役伊藤 忠雄昭和16年3月10日生昭和39年4月いすゞ自動車株式会社入社(注)41
昭和54年4月日生不動産株式会社代表取締役就任(現)
昭和62年6月国産合金株式会社取締役就任
平成22年11月東京液体運輸株式会社取締役就任
平成27年6月小金井カントリー倶楽部監事就任(現)
当社監査役就任(現)
監査役村山 和雄昭和26年4月5日生昭和49年3月阪和興業株式会社東京本社入社(注)41
昭和54年1月村山鋼材株式会社入社
平成6年12月同社代表取締役就任(現)
グループ会社3社(羽田スチールセンター株式会社・村山産業株式会社・日本コンテナサービス株式会社)代表取締役就任(現)
平成15年5月東京鉄鋼販売業連合会副会長就任
平成16年浦安鐵鋼団地協同組合理事就任
平成17年5月全国コイルセンター工業組合理事長就任
関東コイルセンター工業組合会長就任
平成31年3月小金井カントリー倶楽部監事就任(現)
当社監査役就任(現)
13

(注)1 取締役天坊昭彦は、社外取締役であります。
2 監査役は全員、社外監査役であります。
3 平成31年3月25日開催の定時株主総会終結の時から2年間
4 平成31年3月25日開催の定時株主総会終結の時から4年間