固定資産

有報情報

#1 セグメント情報等、中間財務諸表（連結）

3.主要な顧客ごとの情報
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
前中間会計期間(自 平成29年1月1日 至 平成29年6月30日)

2018/09/28 14:22

#2 リース取引関係、中間財務諸表（連結）

(2)リース資産の減価償却の方法
重要な会計方針「2.固定資産の減価償却の方法」に記載のとおりであります。

2018/09/28 14:22

#3 固定資産の減価償却の方法

固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 5～35年
構築物 5～37年
機械及び装置 6～8年
車両運搬具 5～6年
工具、器具及び備品 5～12年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンスリース・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
(4)長期前払費用
均等償却2018/09/28 14:22

#4 有形固定資産の減価償却累計額の注記

※2 有形固定資産の減価償却累計額

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#5 減価償却額の注記

2 減価償却実施額

	前中間会計期間(自 平成29年1月1日至 平成29年6月30日)	当中間会計期間(自 平成30年1月1日至 平成30年6月30日)
有形固定資産	7,902千円	8,273千円
長期前払費用	1,140	1,140

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