- #1 リース取引関係、財務諸表（連結）
(ア)有形固定資産
建物附属設備(冷凍冷蔵設備他)、機械及び装置(芝刈り機他)及び車両運搬具(乗用カート他)であります。
2021/03/30 9:00- #2 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法
但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 5～35年
構築物 5～37年
機械及び装置 6～8年
車両運搬具 5～6年
工具、器具及び備品 5～12年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(4)長期前払費用 均等償却2021/03/30 9:00 - #3 担保に供している資産の注記
(1)担保提供資産
| 前事業年度(令和元年12月31日) | 当事業年度(令和2年12月31日) |
| 土地 | 942,127千円 | 942,127千円 |
| 建物 | 137,344 | 138,061 |
| 合計 | 1,079,471 | 1,080,188 |
(2)対応債務
- #4 重要な会計方針、財務諸表（連結）
定率法
但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
2021/03/30 9:00- #5 関連当事者情報、財務諸表（連結）
(1)取引条件は、一般事業会社と同一であり、特段の扱いは行っておりません。また、取引条件の決定に当たっては、当社における通常の取引条件の他、一般的な取引条件を参考に取締役会で決定しております。
(2)建物の賃借料については、近隣の取引事例を参考に決定しております。
(ウ)財務諸表提出会社と同一の親会社をもつ会社等及び財務諸表提出会社のその他の関係会社の子会社等
2021/03/30 9:00
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
