有価証券報告書-第28期(平成27年1月1日-平成27年12月31日)

2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
但し、建物(建物付属設備を除く)は定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 5～35年
構築物 5～37年
機械及び装置 2～8年
車両運搬具 2～5年
工具、器具及び備品 4～12年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(4)長期前払費用 均等償却