有価証券報告書-第15期(平成28年5月1日-平成29年4月30日)
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
(2)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
(2)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。