有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定額法(ただし、機械及び装置については定率法)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3~45年
構築物 5~71年
機械及び装置 2~18年
車両運搬具 2~7年
工具、器具及び備品 2~10年
リース資産 5~6年
(2) 無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2016/12/16 10:48 - #2 有形固定資産の減価償却累計額の注記
- ※1 有形固定資産の減価償却累計額2016/12/16 10:48
- #3 減価償却額の注記
- 減価償却実施額2016/12/16 10:48
前中間会計期間(自 平成27年4月1日至 平成27年9月30日) 当中間会計期間(自 平成28年4月1日至 平成28年9月30日) 有形固定資産 23,783千円 23,113千円 無形固定資産 489千円 178 千円