固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
主な耐用年数は次のとおりであります。
器具備品 4年
(2) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。2015/03/30 10:22

#2 有形固定資産、地域ごとの情報

形固定資産
当社の有形固定資産は、すべて本邦に所在しております。2015/03/30 10:22

#3 有形固定資産の減価償却累計額の注記

※1 資産の金額から直接控除している減価償却累計額の額

	前事業年度(平成26年6月30日)		当中間会計期間(平成26年12月31日)
有形固定資産の減価償却累計額	43,734	千円	50,274	千円

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#4 減価償却額の注記

2 減価償却実施額

	前中間会計期間(自平成25年7月1日至平成25年12月31日)	当中間会計期間(自平成26年7月1日至平成26年12月31日)
有形固定資産	6,103千円	6,540千円

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#5 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

(資産)
当中間会計期間末における流動資産の残高は512,302千円で、前事業年度に比べ71,303千円増加しております。現金及び預金の増加が主な要因です。固定資産の残高は3,526,222千円で、前事業年度に比べ7,677千円増加しております。有形固定資産の増加が主な要因です。
この結果、資産合計は4,038,524千円となり、前事業年度に比べ78,980千円増加しております。

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