構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。但し、平成28年4月1日以降取得の建物附属設備及び構築物については、定率法を廃止し、償却方法を定額法としております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物附属設備15年、構築物10～30年、機械及び装置4～17年、車輌運搬具4～5年、工具、器具及び備品4～10年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
ソフトウエア 5年2019/09/30 9:56

#2 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。但し、平成28年4月1日以降取得の建物附属設備及び構築物については、定率法を廃止し、償却方法を定額法としております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2019/09/30 9:56