建物(純額)
個別
- 2014年12月31日
- 4816万
- 2015年12月31日 -9.53%
- 4357万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法によっております。但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3年~38年
構築物 6年~22年
機械及び装置 3年~17年
車両運搬具 2年~3年
工具器具備品 2年~6年
(2) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/03/31 10:16 - #2 対処すべき課題(連結)
- 3【対処すべき課題】2016/03/31 10:16
クラブハウス等建物、その他構築物、また、コース管理に必要な機械装置等が老朽化しているため、計画的な修理、機械器具類の更新が必要であると認識しております。 - #3 担保に供している資産の注記
- (1) 担保提供資産2016/03/31 10:16
(2) 上記に対応する債務前事業年度(平成26年12月31日) 当事業年度(平成27年12月31日) 土地 691,948千円 691,948千円 建物 28,327千円 26,029千円 計 720,275千円 717,977千円