有価証券報告書-第12期(平成27年1月1日-平成27年12月31日)

1 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法によっております。但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3年～38年
構築物 6年～22年
機械及び装置 3年～17年
車両運搬具 2年～3年
工具器具備品 2年～6年
(2) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。