土地、環境対策引当金の増減額(減少:△)、本社移転費用引当金の増減額(△は減少)他3件
2008年12月
- 土地
- 63億1000万
- 環境対策引当金の増減額(減少:△)
- 3500万
- 本社移転費用引当金の増減額(△は減少)
- -
- 商品及び製品
- -
- 役員退職慰労引当金繰入額
- 3500万
- 持分法による投資損失
- 900万
2009年12月
- 土地
- 61億6600万
- 環境対策引当金の増減額(減少:△)
- -2200万
- 本社移転費用引当金の増減額(△は減少)
- -
- 商品及び製品
- -
- 役員退職慰労引当金繰入額
- 3600万
- 持分法による投資損失
- -
2010年12月
- 土地
- 62億9300万
- 環境対策引当金の増減額(減少:△)
- -600万
- 本社移転費用引当金の増減額(△は減少)
- -
- 商品及び製品
- -
- 役員退職慰労引当金繰入額
- 2600万
- 持分法による投資損失
- -
2011年12月
- 土地
- 59億5700万
- 環境対策引当金の増減額(減少:△)
- -
- 本社移転費用引当金の増減額(△は減少)
- -
- 商品及び製品
- -
- 役員退職慰労引当金繰入額
- 5100万
- 持分法による投資損失
- -
2012年12月
- 土地
- 59億6300万
- 環境対策引当金の増減額(減少:△)
- -
- 本社移転費用引当金の増減額(△は減少)
- -
- 商品及び製品
- 3億
- 役員退職慰労引当金繰入額
- 3500万
- 持分法による投資損失
- -
2013年12月
- 土地
- 70億7600万
- 環境対策引当金の増減額(減少:△)
- -
- 本社移転費用引当金の増減額(△は減少)
- 2300万
- 商品及び製品
- 3億2100万
- 役員退職慰労引当金繰入額
- 3700万
- 持分法による投資損失
- -
2014年12月
- 土地
- 70億6700万
- 環境対策引当金の増減額(減少:△)
- -
- 本社移転費用引当金の増減額(△は減少)
- -2300万
- 商品及び製品
- 3億7800万
- 役員退職慰労引当金繰入額
- 6600万
- 持分法による投資損失
- -
2015年12月
- 土地
- 71億2500万
- 環境対策引当金の増減額(減少:△)
- -
- 本社移転費用引当金の増減額(△は減少)
- -
- 商品及び製品
- 3億2400万
- 役員退職慰労引当金繰入額
- 1100万
- 持分法による投資損失
- -
2016年12月
- 土地
- 67億500万
- 環境対策引当金の増減額(減少:△)
- -
- 本社移転費用引当金の増減額(△は減少)
- -
- 商品及び製品
- 3億3500万
- 役員退職慰労引当金繰入額
- 800万
- 持分法による投資損失
- -
2017年12月
- 土地
- 67億500万
- 環境対策引当金の増減額(減少:△)
- -
- 本社移転費用引当金の増減額(△は減少)
- -
- 商品及び製品
- 2億9700万
- 役員退職慰労引当金繰入額
- 900万
- 持分法による投資損失
- -
2018年12月
- 土地
- 64億2700万
- 環境対策引当金の増減額(減少:△)
- -
- 本社移転費用引当金の増減額(△は減少)
- -
- 商品及び製品
- 3億500万
- 役員退職慰労引当金繰入額
- 800万
- 持分法による投資損失
- -
2019年12月
- 土地
- 63億3300万
- 環境対策引当金の増減額(減少:△)
- -
- 本社移転費用引当金の増減額(△は減少)
- -
- 商品及び製品
- 2億9200万
- 役員退職慰労引当金繰入額
- 700万
- 持分法による投資損失
- -
2020年12月
- 土地
- 63億3500万
- 環境対策引当金の増減額(減少:△)
- -
- 本社移転費用引当金の増減額(△は減少)
- -
- 商品及び製品
- 3億4400万
- 役員退職慰労引当金繰入額
- 900万
- 持分法による投資損失
- 2200万
2021年12月
- 土地
- 62億1500万
- 環境対策引当金の増減額(減少:△)
- -
- 本社移転費用引当金の増減額(△は減少)
- -
- 商品及び製品
- 3億
- 役員退職慰労引当金繰入額
- 700万
- 持分法による投資損失
- 1400万
2022年12月
- 土地
- 62億700万
- 環境対策引当金の増減額(減少:△)
- -
- 本社移転費用引当金の増減額(△は減少)
- -
- 商品及び製品
- 2億600万
- 役員退職慰労引当金繰入額
- 200万
- 持分法による投資損失
- -
2023年12月
- 土地
- 62億700万
- 環境対策引当金の増減額(減少:△)
- -
- 本社移転費用引当金の増減額(△は減少)
- -
- 商品及び製品
- 2億7100万
- 役員退職慰労引当金繰入額
- 400万
- 持分法による投資損失
- -