9731 白洋舍

時価

89億円

PER 予

5.46倍

2009年以降

赤字-57.2倍
（2009-2023年）

0.95倍

2009年以降

0.67-2.56倍
（2009-2023年）

2.17%

ROE 予

17.35%

ROA 予

4.82%

前払費用、法人税等調整額、未払費用他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	前払費用		法人税等調整額		未払費用		資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額		環境対策引当金の増減額（△は減少）
2008/12	58百万		308百万		816百万		-		-
2009/12	55百万	-5.2%	184百万	-40.3%	795百万	-2.6%	-		-
2010/12	55百万	±0%	169百万	-8.2%	797百万	+0.3%	-		-6百万
2011/12	51百万	-7.3%	196百万	+16%	775百万	-2.8%	157百万		-
2012/12	52百万	+2%	80百万	-59.2%	863百万	+11.4%	-		-
2013/12	53百万	+1.9%	22百万	-72.5%	904百万	+4.8%	-		-
2014/12	53百万	±0%	17百万	-22.7%	947百万	+4.8%	-		-
2015/12	57百万	+7.5%	37百万	+117.6%	935百万	-1.3%	-		-
2016/12	62百万	+8.8%	-87百万	赤転	962百万	+2.9%	-		-
2017/12	63百万	+1.6%	-316百万	赤拡	944百万	-1.9%	-		-
2018/12	61百万	-3.2%	-41百万	赤縮	935百万	-1%	-		-
2019/12	65百万	+6.6%	-60百万	赤拡	926百万	-1%	-		-
2020/12	60百万	-7.7%	-64百万	赤拡	792百万	-14.5%	-		-
2021/12	55百万	-8.3%	-52百万	赤縮	652百万	-17.7%	-		-
2022/12	56百万	+1.8%	36百万	黒転	730百万	+12%	-		-
2023/12	48百万	-14.3%	-225百万	赤転	745百万	+2.1%	-		-

2008年12月

前払費用: 5800万
法人税等調整額: 3億800万
未払費用: 8億1600万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
環境対策引当金の増減額（△は減少）: -

2009年12月

前払費用: 5500万
法人税等調整額: 1億8400万
未払費用: 7億9500万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
環境対策引当金の増減額（△は減少）: -

2010年12月

前払費用: 5500万
法人税等調整額: 1億6900万
未払費用: 7億9700万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
環境対策引当金の増減額（△は減少）: -600万

2011年12月

前払費用: 5100万
法人税等調整額: 1億9600万
未払費用: 7億7500万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: 1億5700万
環境対策引当金の増減額（△は減少）: -

2012年12月

前払費用: 5200万
法人税等調整額: 8000万
未払費用: 8億6300万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
環境対策引当金の増減額（△は減少）: -

2013年12月

前払費用: 5300万
法人税等調整額: 2200万
未払費用: 9億400万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
環境対策引当金の増減額（△は減少）: -

2014年12月

前払費用: 5300万
法人税等調整額: 1700万
未払費用: 9億4700万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
環境対策引当金の増減額（△は減少）: -

2015年12月

前払費用: 5700万
法人税等調整額: 3700万
未払費用: 9億3500万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
環境対策引当金の増減額（△は減少）: -

2016年12月

前払費用: 6200万
法人税等調整額: -8700万
未払費用: 9億6200万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
環境対策引当金の増減額（△は減少）: -

2017年12月

前払費用: 6300万
法人税等調整額: -3億1600万
未払費用: 9億4400万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
環境対策引当金の増減額（△は減少）: -

2018年12月

前払費用: 6100万
法人税等調整額: -4100万
未払費用: 9億3500万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
環境対策引当金の増減額（△は減少）: -

2019年12月

前払費用: 6500万
法人税等調整額: -6000万
未払費用: 9億2600万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
環境対策引当金の増減額（△は減少）: -

2020年12月

前払費用: 6000万
法人税等調整額: -6400万
未払費用: 7億9200万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
環境対策引当金の増減額（△は減少）: -

2021年12月

前払費用: 5500万
法人税等調整額: -5200万
未払費用: 6億5200万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
環境対策引当金の増減額（△は減少）: -

2022年12月

前払費用: 5600万
法人税等調整額: 3600万
未払費用: 7億3000万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
環境対策引当金の増減額（△は減少）: -

2023年12月

前払費用: 4800万
法人税等調整額: -2億2500万
未払費用: 7億4500万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
環境対策引当金の増減額（△は減少）: -