#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産
定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 8～38年
什器備品 4～20年
(2) 無形固定資産
定額法を採用しております。ソフトウェア(自社利用分)については、社内における見込利用可能期間(5年)に基づいております。2019/08/28 16:20
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: ① 有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
2019/08/28 16:20
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: (1) 有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
2019/08/28 16:20
#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産
定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 8～38年
什器備品 4～20年
② 無形固定資産
定額法を採用しております。
ソフトウェア(自社利用分)については、社内における見込利用可能期間(5年)に基づいておりま
す。2019/08/28 16:20