建物及び構築物（純額）
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年3月31日
- 6億8800万
- 2009年3月31日 +27.76%
- 8億7900万
- 2010年3月31日 +35.27%
- 11億8900万
- 2011年3月31日 -24.98%
- 8億9200万
- 2012年3月31日 -7.96%
- 8億2100万
- 2013年3月31日 -4.63%
- 7億8300万
- 2014年3月31日 -0.38%
- 7億8000万
- 2015年3月31日 -6.79%
- 7億2700万
- 2016年3月31日 -5.23%
- 6億8900万
- 2017年3月31日 -6.68%
- 6億4300万
- 2018年3月31日 -4.82%
- 6億1200万
- 2019年3月31日 -6.05%
- 5億7500万
- 2020年3月31日 +1.91%
- 5億8600万
- 2021年3月31日 +1.88%
- 5億9700万
- 2022年3月31日 -0.67%
- 5億9300万
- 2023年3月31日 +6.41%
- 6億3100万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。2023/06/22 11:37
②無形固定資産(リース資産を除く)建物及び構築物 2年～45年 機械装置及び運搬具 2年～18年 その他(工具、器具及び備品) 2年～20年
定額法によっております。ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。