- 8179
- 2026/10/02
- 時価
- 1283億円
- PER 予
- 22.25倍
- 2009年以降
- 赤字-55.14倍
(2009-2025年) - PBR
- 2.26倍
- 2009年以降
- 0.69-4.46倍
(2009-2025年) - 配当 予
- 1.36%
- ROE 予
- 10.15%
- ROA 予
- 4.26%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
ロイヤル HD(8179)の四半期純利益又は四半期純損失(△)の推移 - 第三四半期
連結
- 2010年9月30日
- 10億1100万
- 2011年9月30日
- -16億6100万
- 2012年9月30日
- 18億5200万
- 2013年9月30日 +4.64%
- 19億3800万
- 2014年9月30日 -13%
- 16億8600万
- 2015年9月30日 +48.4%
- 25億200万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当第3四半期連結累計期間については、新型コロナウイルス感染症の感染症法上の分類が5類に移行したことを受けて、行動制限の緩和が進んだことから、社会経済活動は正常化に向かいました。また、雇用や所得環境の改善に伴う個人消費の持ち直しやインバウンド需要の拡大などが国内景気を下支えしております。しかしながら、ロシアによるウクライナ侵攻の長期化や中東情勢の悪化、為替相場の円安傾向などに伴い、資源価格の高騰に起因する物価上昇は続いているため、国内経済は依然として不透明な状況が続いております。また、当社グループにおきましては、外食および観光需要の戻りやコロナ禍で取り組んだ構造改革の効果などもあり、各事業セグメントで業績は回復に向かっておりますが、原材料費や光熱費の上昇傾向の継続、需要回復に応じた労働力の確保など、事業環境は依然として厳しいものとなっております。2023/11/14 11:56
このような状況のもと、当第3四半期連結累計期間の売上高は101,755百万円(前年同期比+36.8%)、営業利益は5,017百万円(前年同期比+1,106.0%)、経常利益は4,346百万円(前年同期比+456.9%)となりました。また、固定資産除売却損246百万円、減損損失160百万円など総額422百万円を特別損失に計上したほか、法人税等831百万円および非支配株主に帰属する四半期純利益15百万円を差し引いた、当第3四半期連結累計期間の親会社株主に帰属する四半期純利益は3,077百万円(前年同期比+945.5%)となりました。
セグメント別の状況については、次のとおりであります。 - #2 1株当たり情報、四半期連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2023/11/14 11:56
1株当たり四半期純利益金額及び算定上の基礎は、次のとおりであります。
(注)1 前第3四半期連結累計期間の潜在株式調整後1株当たり四半期純利益金額については、潜在株式は存在するものの希薄化効果を有しないため記載しておりません。また、当第3四半期連結累計期間の潜在株式調整後1株当たり四半期純利益金額については、潜在株式は存在しないため記載しておりません。前第3四半期連結累計期間(自 2022年1月1日至 2022年9月30日) 当第3四半期連結累計期間(自 2023年1月1日至 2023年9月30日) 1株当たり四半期純利益金額 1円79銭 58円65銭 (算定上の基礎) 親会社株主に帰属する四半期純利益金額(百万円) 294 3,077 普通株主に帰属しない金額(百万円) 210 190 (うち優先配当額(百万円)) (210) (190) 普通株式に係る親会社株主に帰属する四半期純利益金額(百万円) 83 2,886 普通株式の期中平均株式数(千株) 46,694 49,223 希薄化効果を有しないため、潜在株式調整後1株当たり四半期純利益金額の算定に含めなかった潜在株式で、前連結会計年度末から重要な変動があったものの概要 B種優先株式 600株2021年2月15日開催の取締役会決議に基づき発行したB種優先株式 -