8179 ロイヤル HD

8179
2026/05/26
時価
1301億円
PER 予
22.56倍
2009年以降
赤字-55.14倍
(2009-2025年)
PBR
2.37倍
2009年以降
0.69-4.46倍
(2009-2025年)
配当 予
1.34%
ROE 予
10.5%
ROA 予
4.29%
資料
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ロイヤル HD(8179)の当期純利益又は当期純損失(△)の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年12月31日
-55億9700万
2009年12月31日
-4億6800万
2010年3月31日
2億6300万
2010年6月30日 -76.05%
6300万
2010年9月30日 +999.99%
10億1100万
2010年12月31日 -10.88%
9億100万
2011年3月31日
-33億400万
2011年6月30日
-30億2400万
2011年9月30日
-16億6100万
2011年12月31日 -91.27%
-31億7700万
2012年3月31日
-1億700万
2012年6月30日
2億4500万
2012年9月30日 +655.92%
18億5200万
2012年12月31日 -38.61%
11億3700万
2013年3月31日 -74.93%
2億8500万
2013年6月30日 +108.42%
5億9400万
2013年9月30日 +226.26%
19億3800万
2013年12月31日 -14.19%
16億6300万
2014年3月31日 -80.88%
3億1800万
2014年6月30日 +67.61%
5億3300万
2014年9月30日 +216.32%
16億8600万
2014年12月31日 +10.68%
18億6600万
2015年3月31日 -81.51%
3億4500万
2015年6月30日 +209.57%
10億6800万
2015年9月30日 +134.27%
25億200万
2015年12月31日 +9.03%
27億2800万
2016年6月30日 -78.63%
5億8300万
2016年12月31日 +307.72%
23億7700万
2020年12月31日
-275億3200万
2021年6月30日
-31億6800万
2021年12月31日
-28億7300万
2022年6月30日
-6億6800万
2022年12月31日
27億5400万
2023年6月30日 -46.22%
14億8100万
2023年12月31日 +172.45%
40億3500万

個別

2008年12月31日
-2億8000万
2009年12月31日 -382.86%
-13億5200万
2010年12月31日
8億2200万
2011年12月31日
-16億2600万
2012年12月31日
5億4500万
2013年12月31日 -50.09%
2億7200万
2014年12月31日 +44.12%
3億9200万
2015年12月31日 +91.33%
7億5000万
2017年12月31日 +97.2%
14億7900万
2018年12月31日 -12.04%
13億100万
2019年12月31日 -42.81%
7億4400万

有報情報

#1 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由(連結)
連結子会社の名称等
JAPANESE RESTAURANTS VENTURES (SINGAPORE) PTE. LTD.
(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社は小規模会社であり、総資産、売上高、当期純利益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は連結財務諸表において重要な影響を及ぼさないため、連結の範囲から除いております。2026/03/24 9:25
#2 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
経常利益 90百万円
税金等調整前当期純利益 90百万円
親会社株主に帰属する当期純利益 △312百万円
2026/03/24 9:25
#3 役員報酬(連結)
員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項
当社の取締役(監査等委員である取締役及び社外取締役を除く。)の報酬体系は、当社の成長やグループビジョンを実現する能力・見識・スキルを有した優秀な人材を確保できる水準であり、且つ企業価値の持続的な向上を図るインセンティブとして十分に機能するよう、固定額の基本報酬、連結当期純利益等と連動する賞与、中期経営計画等と連動する株式報酬の三本立ての報酬体系としております。
社外取締役(監査等委員である取締役を除く。)の報酬体系は、その役割と独立性の観点から、また、取締役(監査等委員である取締役)の報酬体系は、監督機能を果たすという職務に鑑み、固定額の基本報酬のみとしております。
2026/03/24 9:25
#4 持分法を適用しない非連結子会社又は関連会社がある場合には、これらのうち主要な会社等の名称及び持分法を適用しない理由(連結)
分法を適用していない非連結子会社及び関連会社の名称等
非連結子会社 JAPANESE RESTAURANTS VENTURES (SINGAPORE) PTE. LTD.
関連会社 ロイヤルマイナーホテルズ㈱
(持分法を適用していない理由)
持分法非適用会社は小規模会社であり、当期純利益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等から見て、持分法の対象から除いても連結財務諸表に及ぼす影響は軽微であるため、持分法適用の範囲から除いております。2026/03/24 9:25
#5 税効果会計関係、財務諸表(連結)
(注)当事業年度は、税引前当期純損失のため注記を省略しております。
3.法人税及び地方法人税の会計処理又はこれらに関する税効果会計の会計処理
2026/03/24 9:25
#6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
特別利益は、受取補償金238百万円を計上したことなどにより、前連結会計年度から91百万円増加(+62.0%)し、238百万円となりました。また、特別損失は、収益性の低下等に伴う減損損失が787百万円増加したことなどにより、前連結会計年度から812百万円増加(+48.8%)し、2,479百万円となりました。
以上の結果、税金等調整前当期純利益は5,676百万円(前期比△2.1%)となっております。
(法人税等、当期純損益、非支配株主に帰属する当期純損益及び親会社株主に帰属する当期純損益)
2026/03/24 9:25
#7 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社は小規模会社であり、総資産、売上高、当期純利益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は連結財務諸表において重要な影響を及ぼさないため、連結の範囲から除いております。
2.持分法の適用に関する事項
2026/03/24 9:25
#8 関連当事者情報、連結財務諸表(連結)
(単位:百万円)
双日ロイヤルインフライトケイタリング㈱
前連結会計年度(注)当連結会計年度
売上高-12,333
税引前当期純利益-1,710
当期純利益-1,922
(注)双日ロイヤルインフライトケイタリング㈱は、重要性が増したため、当連結会計年度から重要な関連会社としております。
2026/03/24 9:25
#9 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
(1株当たり情報)
前連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日)当連結会計年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日)
1株当たり純資産額510円33銭555円58銭
1株当たり当期純利益金額60円20銭57円48銭
(注)1 潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
2 当社は、2026年1月1日付で普通株式1株につき2株の割合で株式分割を行っております。前連結会計年度の期首に当該株式分割が行われたと仮定して1株当たり純資産額及び1株当たり当期純利益金額を算定しております。
2026/03/24 9:25

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