- 8179
- 2026/09/17
- 時価
- 1325億円
- PER 予
- 22.97倍
- 2009年以降
- 赤字-55.14倍
(2009-2025年) - PBR
- 2.33倍
- 2009年以降
- 0.69-4.46倍
(2009-2025年) - 配当 予
- 1.32%
- ROE 予
- 10.15%
- ROA 予
- 4.26%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
ロイヤル HD(8179)の全事業営業利益の推移 - 第二四半期
連結
- 2010年6月30日
- 2億4600万
- 2011年6月30日 -8.13%
- 2億2600万
- 2012年6月30日 +161.95%
- 5億9200万
- 2013年6月30日 +100.17%
- 11億8500万
- 2014年6月30日 +19.58%
- 14億1700万
- 2015年6月30日 +13.55%
- 16億900万
- 2016年6月30日 -7.27%
- 14億9200万
- 2017年6月30日 +47.12%
- 21億9500万
- 2018年6月30日 -6.33%
- 20億5600万
- 2019年6月30日 -17.7%
- 16億9200万
- 2020年6月30日
- -116億5900万
- 2021年6月30日
- -52億7500万
- 2022年6月30日
- -7億3900万
- 2023年6月30日
- 25億2000万
- 2024年6月30日 +36.63%
- 34億4300万
- 2025年6月30日 -7.2%
- 31億9500万
- 2026年6月30日 +3.76%
- 33億1500万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当第2四半期連結累計期間については、新型コロナウイルス感染症の感染拡大の沈静化を受けて行動制限が緩和されたことから、経済活動は正常化に向かいました。また、全国旅行支援の延長や訪日外国人の増加なども下支えし、個人消費には持ち直しの動きがみられました。しかしながら、ロシアによるウクライナ侵攻の長期化や為替相場の円安傾向などに伴い、資源価格の高騰に起因する物価上昇は続いているため、国内経済は依然として不透明な状況が続いております。また、当社グループにおきましては、外食および宿泊需要の戻りやコロナ禍で取り組んだ構造改革の効果などもあり、各事業セグメントで業績は回復に向かっておりますが、原材料費や光熱費の上昇傾向の継続、需要回復に応じた労働力の確保など、事業環境は依然として厳しいものとなっております。2023/08/10 9:24
このような状況のもと、当第2四半期連結累計期間の売上高は64,568百万円(前年同期比+36.3%)、営業利益は2,520百万円(前年同期営業損失739百万円)、経常利益は2,036百万円(前年同期経常損失440百万円)となりました。また、固定資産除売却損等、特別損失117百万円および法人税等431百万円を計上し、非支配株主に帰属する四半期純利益6百万円を差し引いた、当第2四半期連結累計期間の親会社株主に帰属する四半期純利益は1,481百万円(前年同期親会社株主に帰属する四半期純損失668百万円)となりました。
セグメント別の状況については、次のとおりであります。