賞与引当金
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年12月31日
- 800万
- 2009年12月31日 +999.99%
- 9000万
- 2010年12月31日 -94.44%
- 500万
- 2012年12月31日 +100%
- 1000万
- 2013年12月31日 -20%
- 800万
- 2014年12月31日 -37.5%
- 500万
- 2015年12月31日 +40%
- 700万
- 2016年12月31日 +100%
- 1400万
- 2017年12月31日 +28.57%
- 1800万
- 2018年12月31日 +44.44%
- 2600万
- 2019年12月31日 +11.54%
- 2900万
- 2020年12月31日 -96.55%
- 100万
- 2021年12月31日 -100%
- 0
- 2022年12月31日
- 4100万
- 2023年12月31日 -31.71%
- 2800万
個別
- 2009年12月31日
- 1300万
- 2010年12月31日 -61.54%
- 500万
- 2012年12月31日 +100%
- 1000万
- 2013年12月31日 -20%
- 800万
- 2014年12月31日 -37.5%
- 500万
- 2015年12月31日 +40%
- 700万
- 2016年12月31日 +100%
- 1400万
- 2017年12月31日 +28.57%
- 1800万
- 2018年12月31日 +33.33%
- 2400万
- 2019年12月31日 -8.33%
- 2200万
- 2020年12月31日 -100%
- 0
- 2021年12月31日
- 0
- 2022年12月31日
- 2600万
- 2023年12月31日 ±0%
- 2600万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- 販売費及び一般管理費は、主として一般管理費であり、その主要な費目及び金額は次のとおりであります。2024/03/28 9:26
前事業年度(自 2022年1月1日至 2022年12月31日) 当事業年度(自 2023年1月1日至 2023年12月31日) 減価償却費 368百万円 350百万円 役員賞与引当金繰入額 55百万円 57百万円 役員株式給付引当金繰入額 -百万円 40百万円 賞与引当金繰入額 26百万円 26百万円 株主優待費用引当金繰入額 341百万円 346百万円 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
(イ)製品及び半製品
売価還元法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
(ロ)商品
総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。ただし、直営売店の商品は、最終仕入原価法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
(ハ)原材料、仕掛品及び貯蔵品
最終仕入原価法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法(1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)によっております。
ただし、食品事業で使用する資産については定額法によっております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。2024/03/28 9:26 - #3 引当金明細表(連結)
- 2024/03/28 9:26
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 5,326 - 2,341 2,984 賞与引当金 26 26 26 26 役員賞与引当金 55 57 55 57 株主優待費用引当金 414 346 345 415 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 子会社株式及び関連会社株式
移動平均法による原価法によっております。2024/03/28 9:26