水道光熱費
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年12月31日
- 56億2800万
- 2009年12月31日 -12.56%
- 49億2100万
- 2010年12月31日 -4.8%
- 46億8500万
- 2011年12月31日 +0.26%
- 46億9700万
- 2012年12月31日 +8.9%
- 51億1500万
- 2013年12月31日 +6.96%
- 54億7100万
- 2014年12月31日 +4.66%
- 57億2600万
- 2015年12月31日 -2.85%
- 55億6300万
- 2016年12月31日 -7.66%
- 51億3700万
- 2017年12月31日 +0.39%
- 51億5700万
- 2018年12月31日 +2.15%
- 52億6800万
- 2019年12月31日 +0.76%
- 53億800万
- 2020年12月31日 -25.19%
- 39億7100万
- 2021年12月31日 -8.56%
- 36億3100万
- 2022年12月31日 +38.67%
- 50億3500万
- 2023年12月31日 +6.67%
- 53億7100万
個別
- 2008年12月31日
- 1億4900万
- 2009年12月31日 ±0%
- 1億4900万
- 2010年12月31日 +42.28%
- 2億1200万
- 2011年12月31日 -94.34%
- 1200万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 売上原価につきましては、前連結会計年度に比べ12,031百万円増加(+39.6%)しました。なお、売上原価が売上高に占める比率(売上原価率)は、前連結会計年度から1.3ポイント上昇し30.5%となっております。これは、原価率が相対的に高いコントラクト事業の売上シェアが増加したことによるものであります。2024/03/28 9:26
販売費及び一般管理費につきましては、前連結会計年度に比べ19,011百万円増加(+26.6%)しました。なお、販売費及び一般管理費が売上高に占める比率(販管費率)は、電気やガスの仕入価格高騰が一服し、水道光熱費の比率が低下したことに加えて、大幅な増収に伴い、従業員給与や賃借料、減価償却費等の固定的な費用の占める割合が低下したことなどにより、前連結会計年度に比べ3.6ポイント低下し65.1%となっております。
以上の結果、営業利益は6,074百万円(前期比+177.1%)となっております。