リース賃借資産
- 【期間】
- 通期
個別
- 2009年3月31日
- 3億2800万
- 2010年3月31日 -25.91%
- 2億4300万
- 2011年3月31日 -42.8%
- 1億3900万
- 2012年3月31日 -43.88%
- 7800万
- 2013年3月31日 -21.79%
- 6100万
- 2014年3月31日 +1.64%
- 6200万
- 2015年3月31日 -1.61%
- 6100万
- 2016年3月31日 -8.2%
- 5600万
- 2017年3月31日 -14.29%
- 4800万
- 2018年3月31日 -39.58%
- 2900万
- 2019年3月31日 -37.93%
- 1800万
- 2020年3月31日 -66.67%
- 600万
- 2021年3月31日 -83.33%
- 100万
- 2022年3月31日 -100%
- 0
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 棚卸資産
通常の販売目的で保有する棚卸資産
………主に個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法により算定)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース賃借資産を除く)
(ア)賃貸資産
主にリース期間又は資産の見積耐用年数を償却年数とし、期間満了時の処分見積価額を残存価額とする定額法を採用しております。
(イ)その他の営業資産
主に資産の見積耐用年数を償却年数とし、処分見積価額を残存価額とする定額法を採用しております。
(ウ)社用資産
当社及び国内連結子会社は、定率法(ただし、建物並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
また、在外連結子会社は主に定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 ……2年～50年
器具備品 ……2年～20年
② 無形固定資産(のれん及びリース賃借資産を除く)
当社及び連結子会社は、定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(主に5年)に基づく定額法を採用しております。2024/06/26 10:10 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2024/06/26 10:10
① 有形固定資産(リース賃借資産を除く)
(ア)賃貸資産 - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 4 固定資産の減価償却の方法2024/06/26 10:10
(1)有形固定資産(リース賃借資産を除く)
① 賃貸資産