研究開発費
- 【期間】
- 通期
連結
- 2012年12月31日
- 5510万
- 2013年12月31日 +94.17%
- 1億699万
- 2014年12月31日 -29.72%
- 7520万
- 2015年12月31日 +36.76%
- 1億285万
- 2016年12月31日 +2.95%
- 1億588万
- 2017年12月31日 -14.82%
- 9019万
- 2018年12月31日 +14.73%
- 1億347万
- 2019年12月31日 +3.15%
- 1億673万
- 2020年12月31日 +5.24%
- 1億1232万
- 2021年12月31日 +9.09%
- 1億2253万
- 2022年12月31日 +28.72%
- 1億5772万
- 2023年12月31日 +4.96%
- 1億6555万
個別
- 2008年12月31日
- 8337万
- 2009年12月31日 -8.2%
- 7654万
- 2010年12月31日 +44.07%
- 1億1027万
- 2011年12月31日 -63.85%
- 3986万
- 2012年12月31日 +38.22%
- 5510万
- 2013年12月31日 +94.17%
- 1億699万
- 2014年12月31日 -29.72%
- 7520万
有報情報
- #1 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費（連結）
- ※3 一般管理費に含まれる研究開発費の額2024/03/28 13:13
- #2 配当政策（連結）
- 当期の期末配当につきましては、当社は株主の皆様に対する利益還元を経営の重要事項の一つと認識しており、通期の事業業績及び財務状況等を勘案した上で、2024年2月5日に公表いたしました「剰余金の配当」に記載のとおり、1株当たり普通配当60円00銭及び創立70周年記念配当5円00銭の合計65円00銭としております。2024/03/28 13:13
内部留保資金の使途については、新規事業及び事業施設拡大に向けた投資のほか、各種研究開発費等、経営基盤や受注競争力強化のための資金需要に備えることを想定しております。
なお、当社は会社法第454条第5項に規定する中間配当を行うことができる旨を定款に定めております。