#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産
定率法によっております。但し、建物(建物附属設備を除く)については定額法によっております。
主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3～50年
構築物 10～20年
機械及び装置 10年
車両運搬具 6年
工具、器具及び備品 3～15年
(2) 無形固定資産
定額法によっております。自社利用のソフトウエアについては、社内利用可能期間(5年)に基づいております。
また、のれんについては、その効果が発現すると見積られる期間(15年以内)で均等償却しております。
(3) 長期前払費用
定額法によっております。2016/02/08 12:22
#2 有形固定資産等明細表（連結）: 工具、器具及び備品新規開校に伴う取得 78,733千円
ソフトウエア新基幹システムの構築 105,515千円
(注)
2016/02/08 12:22
#3 設備投資等の概要: セグメント別の内訳は、教育事業260,627千円、その他3,723千円、全社148,598千円であります。
(注)1 設備投資の金額には、有形固定資産のほか、ソフトウエアへの投資を含めております。
2 上記金額には、差入保証金、消費税等は含まれておりません。
2016/02/08 12:22
#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産
当社及び国内連結子会社は定率法、在外連結子会社は定額法によっております。但し、当社及び国内連結子会社は、建物(建物附属設備を除く)については定額法によっております。
主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 6～10年
工具、器具及び備品 3～15年
② 無形固定資産
定額法によっております。自社利用のソフトウエアについては、社内利用可能期間(5年)に基づいております。2016/02/08 12:22