9749 富士ソフト

時価

4165億円

PER 予

18.51倍

2009年以降

9.32-85.96倍
（2009-2023年）

3.14倍

2009年以降

0.41-3.24倍
（2009-2023年）

1.36%

ROE 予

16.94%

ROA 予

8.15%

法人税等の支払額、退職給付引当金の増減額（△は減少）、資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額

【期間】

年度	法人税等の支払額		退職給付引当金の増減額（△は減少）		資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
2010/09	-6.36億		154百万		11百万
2011/09	-6.1億	赤縮	-9.1百万	赤転	-
2012/09	-11.6億	赤拡	86百万	黒転	-
2013/09	-22.9億	赤拡	47百万	-45.2%	-
2014/06	-7.59億	赤縮	-		-
2015/06	-28億	赤拡	-		-
2016/06	-12.1億	赤縮	-		-
2017/06	-22.7億	赤拡	-		-
2018/06	-19.8億	赤縮	-		-
2019/06	-21.1億	赤拡	-		-
2020/06	-31.3億	赤拡	-		-
2021/06	-26億	赤縮	-		-
2022/06	-45.8億	赤拡	-		-
2023/06	-21.7億	赤縮	-		-

2010年9月

法人税等の支払額: -6億3621万
退職給付引当金の増減額（△は減少）: 1億5429万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: 1100万

2011年9月

法人税等の支払額: -6億1002万
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -905万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -

2012年9月

法人税等の支払額: -11億5745万
退職給付引当金の増減額（△は減少）: 8562万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -

2013年9月

法人税等の支払額: -22億9239万
退職給付引当金の増減額（△は減少）: 4696万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -

2014年6月

法人税等の支払額: -7億5860万
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -

2015年6月

法人税等の支払額: -28億394万
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -

2016年6月

法人税等の支払額: -12億909万
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -

2017年6月

法人税等の支払額: -22億6958万
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -

2018年6月

法人税等の支払額: -19億7999万
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -

2019年6月

法人税等の支払額: -21億600万
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -

2020年6月

法人税等の支払額: -31億3400万
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -

2021年6月

法人税等の支払額: -26億400万
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -

2022年6月

法人税等の支払額: -45億8200万
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -

2023年6月

法人税等の支払額: -21億6900万
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -