役員賞与引当金
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 2億1912万
- 2009年3月31日 -26.97%
- 1億6001万
- 2010年3月31日 -8.7%
- 1億4610万
- 2011年3月31日 -12.76%
- 1億2746万
- 2012年3月31日 +51.44%
- 1億9303万
- 2013年3月31日 +4.28%
- 2億130万
- 2013年12月31日 -39.8%
- 1億2118万
- 2014年12月31日 +43.57%
- 1億7398万
- 2015年12月31日 -10.37%
- 1億5594万
- 2016年12月31日 +8.57%
- 1億6930万
- 2017年12月31日 +11.3%
- 1億8843万
- 2018年12月31日 +8.97%
- 2億533万
- 2019年12月31日 +27.11%
- 2億6100万
- 2020年12月31日 +3.83%
- 2億7100万
- 2021年12月31日 +2.95%
- 2億7900万
- 2022年12月31日 +2.51%
- 2億8600万
- 2023年12月31日 +22.03%
- 3億4900万
個別
- 2008年3月31日
- 7688万
- 2009年3月31日 +17.01%
- 8996万
- 2010年3月31日 -14.87%
- 7658万
- 2011年3月31日 -12.23%
- 6721万
- 2012年3月31日 +30.05%
- 8742万
- 2013年3月31日 -10.47%
- 7826万
- 2013年12月31日 -39.79%
- 4712万
- 2014年12月31日 +15.65%
- 5449万
- 2015年12月31日 -6.77%
- 5080万
- 2016年12月31日 -29.09%
- 3602万
- 2017年12月31日 -5.81%
- 3393万
- 2018年12月31日 +21.87%
- 4135万
- 2019年12月31日 +3.98%
- 4300万
- 2020年12月31日 +9.3%
- 4700万
- 2021年12月31日 +4.26%
- 4900万
- 2022年12月31日 ±0%
- 4900万
- 2023年12月31日 +114.29%
- 1億500万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費用及び金額は、次のとおりであります。2024/03/27 15:00
前事業年度(自 2022年1月1日至 2022年12月31日) 当事業年度(自 2023年1月1日至 2023年12月31日) 役員退職慰労引当金繰入額 16 百万円 - 百万円 役員賞与引当金繰入額 49 百万円 105 百万円 減価償却費 390 百万円 402 百万円 - #2 会計方針に関する事項（連結）
- 棚卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
a 商品
移動平均法による原価法
b 仕掛品
個別法による原価法
c 原材料
移動平均法による原価法
d 貯蔵品
個別法による原価法
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物及び構築物 2～50年
機械装置及び車両運搬具 2～20年
工具、器具及び備品 2～20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
a 市場販売目的のソフトウェア
見込販売期間(3年以内)における見込販売数量または見込販売収益に基づく償却額と販売可能な残存有効期間に基づく均等配分額を比較し、いずれか大きい額を計上する方法
b 自社利用目的のソフトウェア
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
c その他
定額法2024/03/27 15:00 - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 役員賞与引当金
役員の賞与の支給に備えるため、支給見込額のうち、当事業年度に見合う分を計上しております。2024/03/27 15:00