9755 応用地質

9755
2026/10/19
時価
661億円
PER 予
15.9倍
2009年以降
赤字-69.5倍
(2009-2025年)
PBR
0.79倍
2009年以降
0.36-0.97倍
(2009-2025年)
配当 予
4.04%
ROE 予
4.97%
ROA 予
3.73%
資料
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応用地質(9755)の役員報酬の推移 - 通期

【期間】
  • 通期

連結

2008年12月31日
6億8200万
2009年12月31日 -10.26%
6億1200万
2010年12月31日 -11.11%
5億4400万
2011年12月31日 -12.13%
4億7800万
2012年12月31日 +4.39%
4億9900万
2013年12月31日 +15.23%
5億7500万
2014年12月31日 +12.7%
6億4800万
2015年12月31日 +20.99%
7億8400万
2016年12月31日 -2.04%
7億6800万
2017年12月31日 -9.11%
6億9800万
2018年12月31日 -0.86%
6億9200万
2019年12月31日 +13.58%
7億8600万
2020年12月31日 ±0%
7億8600万
2021年12月31日 +1.53%
7億9800万
2022年12月31日 -2.76%
7億7600万
2023年12月31日 +3.61%
8億400万
2024年12月31日 +27.99%
10億2900万
2025年12月31日 -2.43%
10億400万

個別

2008年12月31日
2億600万
2009年12月31日 -12.62%
1億8000万
2010年12月31日 -28.33%
1億2900万
2011年12月31日 +2.33%
1億3200万
2012年12月31日 +44.7%
1億9100万
2013年12月31日 +5.76%
2億200万

有報情報

#1 役員・従業員株式所有制度の内容(連結)
2026/03/25 10:01
#2 役員報酬(連結)
<株式報酬>これに加え当社は、業務執行取締役について、2014年3月26日開催の第57回定時株主総会において、株式報酬制度として「株式給付信託(BBT(=Board Benefit Trust))」を導入することを決議しております。本制度は、当社が拠出する金銭を原資として当社株式が信託を通じて取得され、当社の取締役に対して、業績達成度等に応じて当社株式が本信託を通じて給付される業績連動型の株式報酬制度であります。本制度は、取締役の報酬と当社の業績及び株式価値との連動性をより明確にし、取締役が株価変動リスクを株主の皆様と共有することで、中期経営計画の達成と中長期的な当社の企業価値の増大に貢献する意識を高めることを目的として導入されたものであります。本制度は、2018年3月27日開催の第61回定時株主総会、並びに2021年3月26日開催の第64回定時株主総会において、一部内容を改定のうえ継続することを決議しており、2025年3月26日開催の第68回定時株主総会終結時をもって効力が生じた定款変更及び監査等委員会設置会社への移行に伴い、監査等委員会設置会社への移行前の取締役に対する本制度に係る報酬枠を廃止したうえで、会社法第361条第1項及び第2項の定めに従い、取締役(社外取締役及び監査等委員である取締役を除く。以下同じ。)に対する本制度に係る報酬枠を改めて設定し、これにあわせ、株価の変動が信託により取得する株式数に与える影響を考慮し、当社が信託に拠出する金銭について上限を設けず、本制度に係る報酬等の額の具体的な算定方法及び内容を定めることを決議しております。なお、当社の取締役が当社株式の給付を受ける時期は、原則として取締役の退任時となります。
本信託は、当社が信託した金銭を原資として、信託設定後当社株式を、取引所市場等を通じて又は当社の自己株式処分を引き受ける方法により取得することとし、新株の発行は行いません。取得する株式数の上限は、2014年の本制度導入時は5,000株といたしました。2018年の制度の継続、一部改定において、追加取得する株式数の上限を40,000株とし、2021年の制度の継続、一部改定においては、追加取得する株式数の上限は、20,000株といたしました。2024年から2026年までの現中期経営計画の対象期間において追加取得する株式数の上限は、60,000株としております。また、取締役に付与される1事業年度当たりのポイント数の合計は、20,000ポイントを上限としています。これは、現行の役員報酬の支給水準、取締役の人数の動向と今後の見込み等を総合的に考慮して決定したものであり、相当であると判断しております。現時点において、本株式報酬制度の対象となる取締役は3名です。なお、ポイントの付与を受けた取締役であっても、株主総会において解任の決議をされた場合又は取締役としての義務の違反があったことに起因して退任した場合は、給付を受ける権利を取得できないこととしています。
本信託は、当社から独立した信託管理人の指図に従い、本信託勘定内の当社株式に係る議決権を行使しないことにしております。なお、本信託は2014年6月2日に信託契約を締結し、同日から信託を開始しており、本制度が継続する限り信託は継続します。
2026/03/25 10:01
#3 追加情報、連結財務諸表(連結)
(株式給付信託)
当社は、2014年3月26日開催の株主総会決議に基づき、2014年6月2日より、役員報酬として「株式給付信託(BBT)」を導入しており、2018年3月27日開催の株主総会決議、2021年3月26日開催株主総会決議に基づき、一部内容を改定の上、制度を継続しております。また、同2014年6月2日より、当社の株価や業績と従業員(当社従業員、当社子会社の取締役及び従業員)の処遇の連動性をより高めることで株価及び業績向上への従業員の意欲や士気を高め、中期経営計画の目標達成及び中長期的な当社の更なる企業価値の向上を図ることを目的に「株式給付信託(J-ESOP)」を導入しており、一部内容を改定の上、制度を継続しております。(以下、合わせて「本制度」という。)
(1) 取引の概要
2026/03/25 10:01

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