応用地質（9755）の全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 環境事業の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2017年3月31日: 6億
2017年6月30日 -33.5%: 3億9900万
2017年9月30日 +20.8%: 4億8200万
2017年12月31日 +37.55%: 6億6300万
2018年3月31日 -35.75%: 4億2600万
2018年6月30日 -36.38%: 2億7100万
2018年9月30日 +18.08%: 3億2000万
2018年12月31日 +65%: 5億2800万
2019年3月31日 +16.29%: 6億1400万
2019年6月30日 -26.22%: 4億5300万
2019年9月30日 +35.54%: 6億1400万
2019年12月31日 +5.7%: 6億4900万
2020年3月31日 -7.55%: 6億
2020年6月30日 -10.5%: 5億3700万
2020年9月30日 +34.45%: 7億2200万
2020年12月31日 +33.24%: 9億6200万
2021年3月31日 -27.75%: 6億9500万
2021年6月30日 -11.65%: 6億1400万
2021年9月30日 +39.58%: 8億5700万
2021年12月31日 +14.47%: 9億8100万
2022年3月31日 -27.22%: 7億1400万
2022年6月30日 -31.65%: 4億8800万
2022年9月30日 +42.42%: 6億9500万
2022年12月31日 +53.09%: 10億6400万
2023年3月31日 -27.07%: 7億7600万
2023年6月30日 -21.13%: 6億1200万
2023年9月30日 +33.66%: 8億1800万
2023年12月31日 +32.4%: 10億8300万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）: 当社の報告セグメントは、当社グループの構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が、経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。
当連結会計年度より、報告セグメントを従来の「インフラ・メンテナンス事業」「防災・減災事業」、「環境事業」、「資源・エネルギー事業」の4区分から、「防災・インフラ事業」、「環境・エネルギー事業」、「国際事業」の3区分に変更しております。これは、中期経営計画において、「セグメント戦略の推進」を基本方針の一つとしており、市場特性に即した組織・セグメントに再編し、事業の効率化と収益性の向上を図ること、及びグループシナジーを最大化し、製品・サービスの見直しと企画開発・販売力の強化を図るためのものであります。
なお、前連結会計年度のセグメント情報については、変更後の報告セグメントの区分に基づき作成したものを記載しております。
2025/03/26 15:10
#2 報告セグメントの変更に関する事項（連結）: 当連結会計年度より、報告セグメントを従来の「インフラ・メンテナンス事業」「防災・減災事業」、「環境事業」、「資源・エネルギー事業」の4区分から、「防災・インフラ事業」、「環境・エネルギー事業」、「国際事業」の3区分に変更しております。これは、中期経営計画において、「セグメント戦略の推進」を基本方針の一つとしており、市場特性に即した組織・セグメントに再編し、事業の効率化と収益性の向上を図ること、及びグループシナジーを最大化し、製品・サービスの見直しと企画開発・販売力の強化を図るためのものであります。
なお、前連結会計年度のセグメント情報については、変更後の報告セグメントの区分に基づき作成したものを記載しております。
2025/03/26 15:10