投資不動産（純額）
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年12月31日
- 4億5300万
- 2009年12月31日 -3.75%
- 4億3600万
- 2010年12月31日 -3.67%
- 4億2000万
- 2011年12月31日 -3.57%
- 4億500万
- 2012年12月31日 -3.46%
- 3億9100万
- 2013年12月31日 -3.32%
- 3億7800万
- 2014年12月31日 -3.17%
- 3億6600万
- 2015年12月31日 -3.28%
- 3億5400万
- 2016年12月31日 -3.11%
- 3億4300万
- 2017年12月31日 -3.21%
- 3億3200万
- 2018年12月31日 -3.31%
- 3億2100万
- 2019年12月31日 -3.12%
- 3億1100万
- 2020年12月31日 -3.22%
- 3億100万
- 2021年12月31日 -2.99%
- 2億9200万
- 2022年12月31日 -3.42%
- 2億8200万
- 2023年12月31日 -3.19%
- 2億7300万
個別
- 2008年12月31日
- 4億5300万
- 2009年12月31日 -3.75%
- 4億3600万
- 2010年12月31日 -3.67%
- 4億2000万
- 2011年12月31日 -3.57%
- 4億500万
- 2012年12月31日 -3.46%
- 3億9100万
- 2013年12月31日 -3.32%
- 3億7800万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2024/03/26 15:43
① 有形固定資産(リース資産を除く)及び投資不動産
当社及び国内の連結子会社の建物(建物附属設備は除く)については定額法によっておりますが、その他の有形固定資産については定率法を採用しております。在外の連結子会社では定額法を採用しております。 - #2 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 4.固定資産の減価償却の方法2024/03/26 15:43
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)及び投資不動産
建物(建物附属設備は除く)については定額法によっておりますが、その他の有形固定資産については定率法を採用しております。