- 9755
- 2026/10/09
- 時価
- 662億円
- PER 予
- 15.91倍
- 2009年以降
- 赤字-69.5倍
(2009-2025年) - PBR
- 0.79倍
- 2009年以降
- 0.36-0.97倍
(2009-2025年) - 配当 予
- 4.04%
- ROE 予
- 4.97%
- ROA 予
- 3.73%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
応用地質(9755)の研究開発費の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年12月31日
- 11億4200万
- 2009年12月31日 -7.09%
- 10億6100万
- 2010年12月31日 -9.14%
- 9億6400万
- 2011年12月31日 -1.97%
- 9億4500万
- 2012年12月31日 +13.23%
- 10億7000万
- 2013年12月31日 +21.03%
- 12億9500万
- 2014年12月31日 +15.68%
- 14億9800万
- 2015年12月31日 +27.5%
- 19億1000万
- 2016年12月31日 +5.86%
- 20億2200万
- 2017年12月31日 -18.2%
- 16億5400万
- 2018年12月31日 +1.27%
- 16億7500万
- 2019年12月31日 -3.76%
- 16億1200万
- 2020年12月31日 -11.48%
- 14億2700万
- 2021年12月31日 +1.89%
- 14億5400万
- 2022年12月31日 +46.84%
- 21億3500万
- 2023年12月31日 +5.43%
- 22億5100万
- 2024年12月31日 +12.26%
- 25億2700万
- 2025年12月31日 -4.91%
- 24億300万
個別
- 2008年12月31日
- 1億1300万
- 2009年12月31日 -14.16%
- 9700万
- 2010年12月31日 -54.64%
- 4400万
- 2011年12月31日 +38.64%
- 6100万
- 2012年12月31日 +4.92%
- 6400万
- 2013年12月31日 +18.75%
- 7600万
有報情報
- #1 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費(連結)
- ※3 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費2026/03/25 10:01
- #2 研究開発活動
- 国際セグメントの機器製造会社ではグローバル市場を対象に、インフラ整備、自然災害への防災、鉱山開発、洋上風力建設等の調査に必要な機器を提供し、サービスプロバイダーの会社では東南アジア市場を中心にインフラ整備に関する地盤調査、設計、施工監理、土木工事に関するモニタリング業務を提供しています。現在、国際セグメント事業を取り巻く状況は複雑なものとなっております。社会情勢の不安定化や米国の関税施策によって発生したサプライチェーンの混乱、原材料や人件費の高騰が各社の事業に影響を与えています。一方で、このような世界情勢に関わらず、インフラ整備への投資、防災・減災対策に関わるソリューションへのニーズは減ることはないと考えています。国際セグメント事業を担っている国際グループ各社は、これらのニーズをしっかりとつかむために必要な研究開発を推進していきます。2026/03/25 10:01
当連結会計年度における当社グループ全体の研究開発費の総額は2,403百万円であります。
(1) 防災・インフラ事業