(1) 親会社
該当なし
(2) 連結子会社
2023年12月31日現在

会社名	住所	資本金又は 出資金	主要な事業の内容	議決権の 所有割合 (%)	関係内容
					役員の 兼任	資金 援助	営業上の取引	設備の 賃貸借
OYO CORPORATION U.S.A.	アメリカ カリフォルニア	57,480 千米ドル	北米事業の統轄	100.0	無	無	―	無
KINEMETRICS,INC.	アメリカ カリフォルニア	1 千米ドル	地震計・強震計・地震観測システムの開発製造販売	※2 100.0	無	無	製品の仕入	無
GEOMETRICS,INC.	アメリカ カリフォルニア	817 千米ドル	地震探査・磁気探査・電磁波探査装置の開発製造販売	※2 100.0	無	無	製品の仕入	無
GEOPHYSICAL SURVEY SYSTEMS,INC.	アメリカ ニューハンプシャー	1 千米ドル	地下レーダー装置の開発製造販売	※2 100.0	無	無	製品の仕入	無
ROBERTSON GEOLOGGING LTD.	イギリス コンウィ	1,097 千英ポンド	小孔径検層装置の開発製造販売	※3 99.2	無	無	製品の仕入販売	無
FONG CONSULT PTE.LTD.	シンガポール シンガポール	1,500 千星ドル	設計・設計審査・施工管理等のコンサルティング事業	51.0	無	有	―	無
FC INSPECTION PTE.LTD.	シンガポール シンガポール	10 千星ドル	構造物点検	51.0	無	無	―	無
GEOSMART INTERNATIONAL PTE.LTD.	シンガポール シンガポール	1,000 千星ドル	インフラモニタリング、地盤調査、地盤改良、岩盤掘削等	60.0	無	有	―	無
エヌエス環境株式会社	東京都港区	396 百万円	環境調査・化学分析・環境アセスメント	100.0	有	無	環境調査の発注受注	有
応用リソースマネージメント株式会社	東京都文京区	175 百万円	事務機器販売・リース・地盤調査用ソフトの販売	100.0	有	無	製品・商品の仕入	無
東北ボーリング株式会社	仙台市若林区	46 百万円	地質調査・さく井工事	100.0	有	無	調査工事の発注受注	無
オーシャンエンジニアリング株式会社	茨城県つくば市	50 百万円	海上測量・海底地形調査・各種測量	100.0	無	有	測量調査の発注受注	有
宏栄コンサルタント株式会社	東京都文京区	10 百万円	各種土木構造物の計画設計・建設コンサルティング事業	95.9	有	無	調査設計の発注受注	無
応用地震計測株式会社	さいたま市南区	100 百万円	地震観測装置の開発・製造・販売・設置	100.0	有	無	製品の仕入販売	有
応用計測サービス株式会社	埼玉県川口市	100 百万円	計測機器レンタル事業・現場計測事業	100.0	無	無	計測機器のレンタル及び資材の購入	有
南九地質株式会社	鹿児島県鹿児島市	15 百万円	地質調査・物理探査	100.0	有	無	調査設計の発注受注	無
日本ジタン株式会社	北九州市小倉北区	60 百万円	磁気探査・海洋調査・測量・地質調査・環境調査	100.0	無	無	測量調査の発注受注	無
株式会社ケー・シー・エス	東京都文京区	220 百万円	地域・交通計画コンサルティング事業	90.0	有	無	調査設計の発注受注	有
応用アール・エム・エス 株式会社	東京都文京区	10 百万円	リスク分析事業	100.0	有	無	資料解析業務の発注受注	無
その他 7社

(注) 1 OYO CORPORATION U.S.A.は特定子会社であります。
※2 OYO CORPORATION U.S.A.により間接所有(100.0%)されております。
※3 OYO CORPORATION U.S.A.により間接所有(99.2%)されております。
4 「資金援助」欄には提出会社からの貸付金及び保証債務の有無を記載しております。
(3) 持分法適用関連会社
2023年12月31日現在

会社名	住所	資本金又は出資金	事業の内容	議決権の所有割合 (%)	関係内容
					役員の 兼任	資金 援助	営業上の取引	設備の賃貸借
IRIS INSTRUMENTS SAS	フランス オルレアン	1,260 千ユーロ	電磁探査機器の開発製造販売	※1 49.0	有	無	製品の仕入販売	無
株式会社イー・アール・エス	東京都中央区	200 百万円	リスク分析事業	50.0	有	無	資料解析業務の発注受注	無
その他 2社

(注) ※1 OYO CORPORATION U.S.A.により間接所有(49.0%)されております。
2 「資金援助」欄には提出会社からの貸付金及び保証債務の有無を記載しております。
(4) その他の関係会社
該当なし