- #1 監査報酬（連結）
6.受注案件の品質管理監査
7.仕掛品の実在性及び製造原価の妥当性監査
8.親会社・子会社を含む内部統制の整備・運用状況監査
2021/03/25 14:02- #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
当連結会計年度末の総資産は、前連結会計年度末に比べ46百万円の減少となり7,014百万円となりました。
流動資産は、受取手形及び売掛金並びに仕掛品が減少したこと等により82百万円減少し5,422百万円となりま
した。
2021/03/25 14:02- #3 資産の評価基準及び評価方法
- 仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法により算定)を採用しております。2021/03/25 14:02 - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法により算定)を採用しております。
仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法により算定)を採用しております。
2021/03/25 14:02- #5 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法により算定)を採用しております。
3.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、賃貸資産、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
賃貸資産 4～5年
建物 8～15年
工具、器具及び備品 4～20年2021/03/25 14:02
